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老後が不安なあなた!50代からの生命保険の見直し方を知ってる?

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日本ほど「保険に入るのが当たり前」になっている国はないと言われています。
就職
、結婚、子どもの誕生、住宅の購入など、さまざまなライフイベントのたびに保険に加入してきたという人も多いのではないでしょうか。

保険は加入一辺倒ではありません。もちろん保障が必要ではなくなってくる年齢もあります。
それが50代です。

今回は老後を考え始めた50代の人に向けて、保険の考え方や見直し方について説明します。

 

生命保険の保障が必要なケースを考えて見直し!

老後のお金のことを考え始めた50代こそ、「何のために生命保険に加入するのか?」その目的を考えてみましょう。
まず、結論から言ってしまうと保険は「なんとなく」入るものではありません。

「突然の不幸に見舞われたら、残された家族が困るから」生命保険に加入するのですが、困る人の顔を具体的にイメージしてみることが大切です。
保障が必要なのは、残された人に経済力がない場合です。

50代になったとき、社会人になっていない子どもや、長年専業主婦をしていた配偶者がいる場合は、子どもが社会人になるまで、あるいは配偶者の当面の生活費を用意しておくのが親として・夫として配慮ある行動でしょう。

住宅ローンを組むときには、多くの場合団体信用生命保険(団信)に加入することが多いので、万が一住宅ローンを残して先立つようなことがあっても、住宅ローン分は完済できます。

したがって、生命保険の必要金額は子どもが社会人になるまでの学費と生活費、配偶者の半年から1年分の生活費の合計額を準備しておけば十分ということになります。

 

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生命保険をどう整理する?

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見直しするなら、死亡保険は減額または解約を検討してみてもいいかもしれません。
先に述べたように、死亡保険は残された家族に経済力がない場合に必要なものなので、必要な期間・必要な金額が準備できれば十分です。

それまで積み立て型の保険に加入していれば、50代の時点ではある程度まとまった解約返戻金があるでしょう。
それを元手に新たな生命保険に加入するのもいいですし、投資や貯金にまわすのもいいでしょう。

年齢を重ねると心配になるのが、「健康」ですよね?
年々、医療保険の必要性を感じてくるかもしれませんが、医療保険に関しては加入してもしなくてもどちらでもいいと言えます。

入るなら、長期入院したときのリスクをカバーできる内容になっているか、先進医療や自由診療を受けることになった場合に医療機関に直接支払ってくれるタイプかどうか、医療機関までの交通費などもカバーできる内容かどうかをチェックしてみましょう。

先進医療特約はたいていの商品が2,000万円まで保障するとしています。
しかし、一度自分で立て替えて後から請求できるタイプでは、保険としてあまり意味はないでしょう。

先進医療が利用できるのは特殊な病気だけとは限りませんが、医師は公的医療保険が適用されない治療法は積極的に勧めないと言われています。
時間があるときにどんな病気に対してどんな治療法があるのかをチェックしておくと、いざとなったときに逆提案ができるうえ、保険を有効に活用できるでしょう。

ほかに50代から考えておかなければならないのは、長生きするリスクです。
がん・心筋梗塞・脳卒中などの病気は、かかってもすぐに亡くなることは少なくなりました。

困るのは、そのまま介護や長期治療・療養生活を強いられるケースです。
保険の見直しをするなら、長生きリスクに対する備えにお金を再配分するのが現実的だと言えます。

 

民間保険以外の保障はある? 生命保険 まとめ

勤め人の場合は、まずは職場の団体保険がないかどうかを確認してみましょう。
加入できるのは勤めている間だけですが、個人で加入するのに比べるとかなり割安で入ることができます。

保険の見直しをする際には、公的社会保険制度についても知っておきましょう。
国民年金・厚生年金は、65歳以降で生きているときに支給される老齢年金のほか、18歳未満の子どもがいる配偶者や子どもに対して支給される遺族年金、身体障害者手帳を交付されるような障害を負ってしまったときに支給される障害年金があります(※1)。

国民年金と厚生年金では受給要件が異なりますので、よく見ておきましょうね。
また、医療保険については高額療養費制度があります。

収入に応じて1カ月の医療費の限度額を定めてくれるものです。
さらに、65歳以上になれば介護保険を利用できる範囲も広がりますし、75歳以降になると後期高齢者医療制度を利用できます。

民間の保険への加入を考えるなら、職場の制度や公的社会保険制度を勉強してから不足する分を考えるようにしたいものです。
ただし、公的社会保険制度の財政は非常に逼迫していますので現行の内容が今後も続く保障はありません。

介護保険に関しては、40歳以降から保険料を支払いますが64歳までは特定の状態以外では介護保険を利用することができません。
後期高齢者医療での窓口負担も、今後は増えていく可能性があります。

しかし、だからといって保険にお金をつぎ込むのは絶対におすすめしません!!
最大のリスクヘッジはできるだけ健康でいられる時間を長く持つこと、長く働ける稼ぐ力を身につけることです。

同じようにお金を使うなら、健康維持やスキルアップ、交友関係を広げる活動に使ったほうが生活の質の向上につながるでしょう。

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