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老後資金ゼロでお金に縁が無いのはこんな人!計画的に貯蓄する方法は?

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50代になると、そろそろ老後のことも
気になってくることでしょう。
"貯蓄"できていますか?と聞かれたら
耳が痛いなんて思いはありませんか?

現在の年収が高くても、
老後資金準備に不安を感じている人も
いるかもしれません。

この機会に、
老後資金をどのように
準備したらいいか考えてみませんか。

あなたはどう?老後資金がゼロになる人のお金の使い方!

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厚生労働省が公表している「賃金構造基本統計調査」によると、
50代男性の平均年収は420万円ほどで、
1,000万円前後の年収を得ている人は1.6%程度です。

8桁の年収を得ることは誰にでもできることではなく、
努力してきた結果だと自負している人もいることでしょう。

しかし、高年収の人のなかには「貯金額が少ない」
感じている人も多く見られます。

 

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収入が多くなると「これくらいは普通」
「どうせなら良い物を」

支出も多くなりがちです。

高級店で毎週のように外食をしたり、
なんとなくやっている習い事や
あまり運転しない自動車にお金をかけ過ぎたりしていないでしょうか?

子どもの教育費には糸目をつけない、
教育にもいいからと海外旅行へ頻繁に行くという人もいます。

夫婦揃ってあるだけのお金を使い切り、
「年収が多いから貯金額もそのうち増えるでしょう」
という甘い考えで
成り行き任せの考え方でいると、
資金不足の状態で老後を迎えてしまう可能性があります。

年収が多いうちは住宅ローンを返済しながら
豪華な生活を送ることができても、
役員定年などで年収が下がることが多い
50代後半からの生活はどうなるでしょうか。

サラリーマンの夫と専業主婦の妻という夫婦の場合、
現役時代の収入がどんなに多い人でも公的年金の年額は300万円前後です。

主な収入源が公的年金になる老後に向けて、
今の生活を見直して老後資金を貯蓄しておかないと
大変なことになると言えそうです。

 

年間の収支を家計簿に書き出して現実的な金銭感覚をつけよう!

貯蓄をしなければ老後の生活が
大変なことになりそうだと認識できても、
貯蓄にまわせるお金をどのように捻出したらいいかわからないという人は、
まず家計簿をつけることから始めましょう。

住宅ローンやマイカーローンなどの
借入金、生命保険、光熱費、通信費、教育費、
家族の小遣いなどは「固定費」になります。

食費や医療費、衣服費などは「変動する生活費」と言えます。

お中元・お歳暮を贈る費用や帰省の費用、
冠婚葬祭費用、旅行費用、自動車の買替費用などは
「臨時費用」としてとらえるといいでしょう。

クレジットカードの利用額は後日引き落としですが、
実際に利用したときに記録するようにするとわかりやすくなります。
楽天カード では使った日付や内容がわかる
家計簿のような明細をウェブでみることが可能になっています!

家計簿をつけたことはない人にとっては
とても面倒な作業に感じられるかもしれませんが、
何にどれだけお金を使っているのか
把握するために必要な作業です。

現状を把握できれば、毎月の家計は赤字ではないのか、
どの費用を削減して貯蓄に
まわせるのか考えることができます。

年間を通して家計を把握できれば、
1年間で貯蓄できそうな金額も予想できるようになるでしょう。

家計簿という見える形にすることで、
現在の家計の問題を家族全員で共有できるようにもなります。

 

老後のための"貯蓄" "必要なお金" 整理するルールを決める!

家計の年間収支が把握できたら、
これからの人生でいつどのような費用がかかるか、
お金がもらえるか把握していきましょう。

子どもの教育費がかかるピークはいつなのか、
住宅ローンの返済はいつまでか、
退職金や年金はいつどのくらいの金額がもらえるのか、
年間の生活費や収入と一緒に年表のようにして
書き出すと貯蓄残高も明確になります。

必要な老後資金
「どのような生活をしたいのか」という希望によって
人それぞれですが、
2,000万円から3,000万円あると
安心できるという意見が多くあります。

退職時の予想貯蓄残高が
希望する金額に届いていなければ、
差額が貯蓄目標金額になると言えます。

目標金額が決まったら、
貯めていく方法を考えていきましょう。

生命保険や医療保険の見直しや
住宅ローンの借り換え、
教育費の見直しなどをすれば、
毎月の貯蓄にまわせる金額が大きくなると考えられます。

旅行や自動車買替の回数を
少し減らすことでも同様の効果が得られます。

捻出した費用を効率よく貯めるには、
全額所得控除できる個人型確定拠出年金などを
利用するといいでしょう。

専業主婦も加入することができますし、
運用益に課税されない、
年金として受取るときにも
公的年金控除が適用されるなどのメリットがあります。

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